カテゴリ：保証人、保証会社でお困りの方必読情報 / 投稿日付：2024/07/05 23:52
審査が緩い保証会社は存在します。
審査に落ちて不安な方も審査が通りやすい保証会社はココだ
(この記事は、約３分で読めます)
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目次
1. 保証会社の難易度の違いとは
2. 審査の緩い保証会社は
3. まとめ
1. 保証会社の難易度の違いとは
賃貸物件を借りる際、保証会社の加入はほぼ必須といって良いです。
以前は保証人必須という時代もありましたが、高齢化や保証能力の問題から、保証人ではなく保証会社必須という物件が増えております。
保証会社の数も把握出来ているだけでも日本全国に150社ほどあるのですが、どのような違いがあり、どのような審査基準かで審査の難易度が変わります。
審査が厳しいとされている順は以下の通りです。
独立系＜信用系＜信販系
独立系の保証会社は、他の保証会社と情報共有せず、独自の審査基準を設けており、
自社の審査基準をクリアしていれば審査は通過するため、賃貸物件の審査をする保証会社の中では一番緩いと言われております。
信用系保証会社は、加盟団体が存在し、同じ加盟団体に所属している保証会社の情報を共有しております。
その為、もし家賃の滞納歴や保証会社と揉めたことがある場合に関しては、同じ団体に所属の保証会社の審査が通らない事もあるので、注意が必要です。
この信用系保証会社は厳しくもないですが、緩いわけでもありません。
全体的なイメージとしては、緩い方に分類はされます。
信販系保証会社は、CIC、JICC、JBA等の個人信用情報センターの情報を正式に照会できる保証会社です。
その為、クレジットカードの滞納・消費者金融のローン・車のローン・自己破産・債務整理・任意整理・携帯電話の割賦金滞納・奨学金の滞納等がある方は、審査に通過する確率がほぼ0になります。
保証会社の中では、この信販系保証会社が一番審査に厳しいです。
他にも大手管理会社の審査も厳しいので、物件が気に入っても審査が通るかが最大の問題といえます。
2. 審査の緩い保証会社は
これまでの成約事例からみて審査が非常に柔軟で緩い保証会社を公開いたします。
ただし、誰にでも当てはまるわけではありません。
理由としては、信販系トラブルがあるのか、家賃滞納歴があるのか、犯罪歴があるのか、仕事内容に不安があるのか。
皆様、それぞれ審査に不安に感じる事はバラバラだからです。ただし、そんな方々でも審査に柔軟な保証会社を公開致します。参考にしてください。
・株式会社いえらぶパートナーズ
・株式会社オーロラ
・株式会社CAPCO AGENCY
・株式会社近畿保証サービス
・株式会社クレデンス
・大成賃貸保証株式会社
・株式会社宅建ブレインズ
・株式会社ダ・カーポ
・ナップ賃貸保証株式会社
・日本賃貸住宅保証機構株式会社
・一般社団法人 日本住活保全協会
・ハウスリーブ株式会社
・株式会社P-Rent
・株式会社フェアー信用保証
・フォーシーズ株式会社
・プラザ賃貸管理保証株式会社
最後に弊社も保証会社を運営しております。
・Royale Insure（ロイヤルインシュア）
審査に不安な方は、このような保証会社であれば、割と柔軟に審査が通過する場合が多いです。
3. まとめ
上記でも書いたように、どなたにも審査に不安があり、不安な点は人それぞれです。
今回は、どんな方でも審査に通過できる審査が緩い保証会社を公開致しました。
ただし、物件により、利用できる保証会社が決まっています。
気になる物件があっても、まずは審査に詳しい不動産会社にご相談するところから始めてください。審査に不安を持っている方が、むやみやたらに気に入った物件があっても申込する事は危険です。
それで審査に落ちてしまうと、次の審査に問題が生じるためです。
一度でも審査に落ちた事のある方、審査に不安を持っている方は、是非、弊社エース不動産へお問い合わせを頂ければお部屋探しのお手伝いも可能です。
弊社の過去の実績は、驚異の審査通過率92%と審査や保証会社、管理会社に詳しく特化しております。
まずは、何でもご相談下さいませ。もちろん弊社でなくても、審査や保証会社に詳しい不動産屋さんがお近くにあれば、そこにお問い合わせをしても足を運んでも良いと思います。
皆様が安心してお部屋探しを出来る事と安心して生活できる事が第一です。
↓LINEからお気軽にご連絡ください↓ 
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この記事の監修者 若井 直也 業界歴 10年 | 株式会社A-S(エース不動産)代表取締役。 大手出版社→ゲーム開発会社で経理及び経営管理に従事。 その後大手不動産会社で1年で店長まで上り詰め、独立。 創業2年目で、大借金を負い、保証会社のブラックリスト入り。 同じ経験をした人を救うべく、保証会社と不動産賃貸事業の複合業態を自社で始める。 そこで培ったノウハウを、YouTube、TiKToK、BLOGを通じて展開。 中小企業庁及び東京都知事の「経営革新計画」で本施策の認定を受理。 国の支援のもと、賃貸審査が通るための情報を日々配信。 動画登録者数は2,000～4,000人。自社非公開物件の会員数は10,000人を突破。 |
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